G録: スマホの「実質0円」販売が2月で終了、販売台数は前年比で82.5％と大幅ダウン

スマートフォン（スマホ）の「実質0円」販売が2月で終了

1月の駆け込み購入の反動もあり、2月のスマホの販売台数は前年比で82.5％と大幅ダウン

かなり落ち込みましたね（汗）。

SIMフリースマートフォンは前年比で1.5倍に増え、スマートフォンに占める販売台数構成比も17.9％と過去最大を記録

反面、SIMフリー機は順調にシェアを伸ばしているようです。　キャリアが今後出してくるであろう、対抗料金プランに期待しています。

■ 【速報】「実質0円」廃止のインパクトは？　BCNがスマホ市場の実態を発表 - BCNランキング

端末の「実質0円」販売が2月に終了したスマホ市場は、駆け込み購入の影響で、1月の販売台数前年比は138.6％

2月は1月の反動で前年比82.5％と大幅ダウン。NTTドコモ・au（KDDI）・ソフトバンクの大手3キャリアでは、約2～3割から落ち込んだ。一方、SIMフリースマホは前年比で約1.5倍に増加。スマホ全体の構成比も17.9％と過去最大を記録した。

2月のスマホ販売台数は駆け込み需要のあった1月と比較すると52.1％と半減

これまで『実質0円』の対象であったiPhone 6（16GB）の大幅な販売減が最大の要因

その人気と売れ行きゆえに「iPhoneはスマートフォン市場の動きに関係なく売れている」というイメージすら与えているAppleのiPhoneですが、実際は市場の動きとほぼ連動している

iPhoneの売り上げ成長率が市場の成長率を下回っている場合のほうが多い

新iPhoneリリース時にのみ市場の成長率を上回っていた

昨年12月上旬、アップルのアジア担当副社長と日本法人トップが総務省を訪れ、「実質0円」廃止を決めた政府方針について意見を求めてきた

背景には、日本におけるiPhoneシェアの高さがあります。最近でこそ頭打ちとなってはいるものの、iPhoneのシェアは国内で5割を保っています。ドコモに限って言えば、スマートフォン販売の4割を占めると言われており、日本のスマートフォン業界はまさに「iPhoneなくしてスマホなし」とも言える状況

2016年3月16日水曜日